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ロコモ(ロコモティブシンドローム)関連銘柄






 数年前に突如としてあらわれ、今や日本人で知らない人はいないと思われる「メタボリックシンドローム」(以下メタボ)ですが、実はこれほどまでに知名度を高め、「国民病」とも呼ばれるようになった背景には、厚生労働省による「21世紀における国民健康づくり運動」、通称「健康日本21」という施策があることをご存知でしょうか。
 
 2000年からスタートした「健康日本21」では、国民の健康度を高めるために、栄養・食生活、身体活動・運動、休養・こころの健康づくり、たばこ、アルコール、歯の健康、糖尿病、循環器病、がんの9分野に合計59項目の数値目標が定められました。それらの項目の中の一つがまさしく「メタボ」の普及、知名度の向上であり、2011年に発表された最終評価では、全項目の中でも優れた成果を上げたとされました。

 そんな「健康日本21」ですが、今年の4月からは「第二次健康日本21」がスタートすることが決定されています。第二次も同様に、いくつかの項目が設定され、それぞれ数値目標が定められています。その中でも特に注目されているのが、「新国民病」との前評判のある「ロコモティブシンドローム」(以下ロコモ)の認知度向上です。

 「ロコモ」とは、骨や筋肉の能力が下がり、将来に骨や関節などの部位に病気を抱えてしまい、場合によっては要介護となってしまう危険性を持った状態を指します。日常生活における具体的な問題としては、靴下が片足立ちで吐けなくなるなどがあるそうです。また、「ロコモ」によって動けなくなり「メタボ」にもなってしまうという新旧国民病の夢のコラボ状態になってしまう人も増えそうです。


 下のグラフは「ロコモ」というキーワードがTwitterにおいてどれくらい使用されたかをYahoo!リアルタイム検索で調べたものです。
ロコモ

 一月末には某テレビ番組で特集が組まれたこともあり、その日にはTwitterでも話題になったようで、一日で587件の「ロコモ」関連のつぶやきがされました。

しかし、その後にはときどき話題になることはあっても、全体的には話題度は低い水準にとどまっていることが分かります。

 4月以降、「ロコモ」というキーワードが様々なメディアで特集され、関連商品も多数販売され、知名度を大幅に高めることはほぼ間違いありません。そこで、このロコモブームに乗って利益を伸ばすことができそうな企業をピックアップしてみました。ロコモ対策として重要なのは、十分な栄養と運動にあります。このことを踏まえ、関連するビジネスを展開する企業を挙げます。

○<2157>コシダカホールディングス
 女性専用フィットネスクラブの「カーブス」を運営しています。既に2010年から、会員向けにロコモの啓蒙運動を始めているとのことです。国内首位の1000以上の施設を持ち、全国に広く展開されていますので、みなさんの家や学校、会社の近くにもあるかもしれません。

○<2378>ルネサンス <4801>セントラルスポーツ
 コシダカホールディングスと同様に、フィットネスクラブを運営しています。カーブスとの違いとしては、男性も利用できるところと、介護施設との連携をしているところなどが挙げられます。

 上記以外のフィットネスクラブ大手としては<9766>コナミが運営するコナミスポーツ&ライフがありますが、コナミと言えば家庭用・ソーシャルゲームの大手企業でもあり、企業全体の業績がゲーム分野の業績に大きく左右されることから、「ロコモ関連」に入れるには少し無理があるように思います。


○<3401>帝人
 子会社の帝人ファーマ株式会社を通じて、ロコモ対策の運動療法に使用する機械のリース事業に参入する予定となっています。

○<6645>オムロン <4543>テルモ <6752>パナソニック 
 ロコモの普及につれて、改めて健康の重要性が意識されることになるかもしれませんので、健康管理関連のメーカーも注目です。

○アシックス ミズノ <7906>ヨネックス
 健康のために運動だ!ということでスポーツメーカーです


 最後に、ロコモ関連の健康食品としては太田胃酸の「ロコフィットGL」がありますが、残念ながら同社は非上場企業です。今後、上場企業からもロコモ関連の健康食品が発表され、その中からヒット商品が生まれる可能性もあるので、市場の動向を良く見ておきたいですね。


 効率的市場仮説に基づけば、公開されているすべての情報はすべて株価に織り込まれているため、公開情報を利用しても利益は得られないとされています。しかし、その情報の広がり具合によっては利用できることもあるのではないかというのが私の考えです。すなわち、公開情報がすべての投資家に広まった時初めてその情報は完全に株価に織り込まれるのであって、公開情報であってもあまり多くの人が知らない段階においては株価への織り込みも限定的になると考えます。

 今回のケースにおいては、”間もなく「第二次健康日本21」がスタートする”という公開情報を利用しますが、この情報があまり広まっていないという現状を考えると、それなりに利用価値のある情報だと思いますが、いかがでしょうか。
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テーマ : 投資に役立つデータ
ジャンル : 株式・投資・マネー

ソーシャルゲーム関連銘柄への投資戦略






関連記事
ソーシャルゲーム関連銘柄まとめ その1
ソーシャルゲーム関連銘柄まとめ その2

上記の二記事で、ソーシャルゲームに関連する銘柄はだいたい網羅できたと思います。
では、これらの22銘柄に対してどのような戦略を持って向き合うべきなのかをこれから考えていきます。

まずは、勝手ながら22銘柄を
①既に成功していて、今後そこまで大きな成長は期待できないものの、会社が傾くほどの失敗もないだろうと考えられるA群
②まだ知名度が低かったり、そこまでのヒット作も産みだしてなかったりなど、経営が安定しているとは言いにくいものの、大きな成長も望めるB群
の二つのグループに分けました。
以下の通りになります

○A群
カプコン
セガサミーホールディングス
バンダイナムコホールディングス
スクウェア・エニックス・ホールディングス
コナミ
コーエーテクモホールディングス
エヌ・ティ・ティ・ドコモ
ヤマダ電機
任天堂
ソニー

○B群
ケイブ
ボルテージ
KLab
ディーエヌエー
グリー
ガンホー・オンライン・エンターテイメント
エイチーム
モブキャスト
ベクター
ネクソン
マーベラスAQL
ドリコム

ソーシャルゲーム分類


B群への投資は非常に投機的な色を持つと考えています。
確かに今のところは業界全体の成長に合わせた素晴らしい成長率を誇っているものの、それはこの業界に経営リソースを集中していることの表れで、業界の成長力に依存していることの裏返しになります。「コンプガチャ」に次ぐ新たな規制や、ユーザーの嗜好の変化によって業界自体が縮小することになれば、一気に経営が傾くことが予想されます。さらに、現在のようにゲーム開発メーカーが多数存在している状況は、1982年の年末商戦の時期にアメリカで起こった「アタリショック」の状況に似ているため、最悪の場合にはここに挙げた企業が全滅しかねないようなショックも起こり得ると考えています。

参考:ウィキペディア「アタリショック」

ただ、それぞれの企業もさすがにアタリショックのことはよく研究していると見られ、ソーシャルゲームで稼いだお金をソーシャル以外のゲーム、場合によってはゲーム以外の分野へ投入し、多角化を図っています。

B群の銘柄は、「ゼロ」になってしまう可能性もある一方、数倍の値上がりも十分に期待できるため、ポートフォリオにはある程度組み込んでおきたいですね。

どことは言いませんが、「今にも潰れそう」とまではいかなくても「資金繰りが苦しそう」な企業もいくつか見られましたので、キャッシュフロー計算書をしっかりと読み、分析を行ってください。これまでも、損益計算書を見る限りでは非常に好調で、経営も順調そうな企業が倒産していく例を何度も見てきました。僕がそれらの企業への投資を避けることができたのはキャッシュフロー計算書をしっかりと読んでいたからです。

もちろん、厳密な分析は貸借対照表も必要ですが、個人投資家においてはキャッシュフロー計算書だけでも十分だと思います。ポイントをおさえればとても簡単なので、一つ一つの企業をちゃんと分析していくことをお勧めします。

参考:「やさしい株のはじめ方」<キャッシュフロー計算書の読み方>


一方、A群への投資はB群に比べれば「ローリスクローリターン」であり、悪くてもよくても「そこそこ」な結果になりそうです。長年の利益の蓄積により財務状態も良好なところが多いことや、既にブランドを確立していることもあり、大きくコケる心配は少ないと思われます。

A群とB群からいかに銘柄を選び組み合わせていくか(もしくは、一点集中させるか)が投資家の腕の見せ所ですが、
①これらの銘柄とどれくらいの期間付き合う予定なのか
②現在の資産の大きさ
③現在の自身の年齢
などによって答えが変わってきます。そもそも、ヤマダ電機やドコモのように売上高におけるソーシャルゲームの割合が低いものも混ざっていますので、自身がどの程度この業界の成長性に信頼を置いているかによっても、最適なポートフォリオの組み方も変わってきます。

十分に資産がある方の場合には、それこそ上記の銘柄をすべて同額ずつ(もしくは、時価総額比例で)買ってしまい、「ソーシャルゲームインデックス」みたいなものを形成してしまうのがベストだと考えられます。

また、あまりこれらの銘柄と長く付き合いたくない方の場合には、短期的な市場のノイズを避けるためにもA群の銘柄を中心に組むべきでしょう。一方、長い期間にわたって付き合っていくことを考えているならば、B群の割合を高めることができます。一度決めた株は売らずにしばらく持っておく「バイ&ホールド」の戦略の有効性はポートフォリオ理論でも科学的に証明されています。B群の持つリスクを長期投資によって減らすことで、A群では得られないようなリターンを狙うことができます。



次回以降は、もしできそうであれば具体的な数字を挙げてポートフォリオの案を作ってみたいと思います。
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